2009年6月1日、環球時報によると、米タイム誌ウェブサイト版は5月31日、「ビッグビジネスと中国の情事は破局」と題したコラムを掲載、中国と大手外資企業の関係は今後難しい局面に進んでいくだろうと論じた。

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コラムの筆者は世界が中国進出に熱狂していた05年5月、米FORTUNE誌が主催して北京で行われた会議で、欧米企業のCEOたちと数日を過ごした際、CEOたちの「中華帝国」に対する子犬に似た媚びようを見、打ちのめされる思いをしたという。「これが続くはずがないと思った」と筆者は当時を振り返る。彼らは、中国の低コストでかつ日に日に品質を改善している生産施設と、巨大な中産階級マーケットに恋していただけなのだ。

筆者の予想通り、ここ数年変化が生じた。中国は、3月にコカコーラ社による中国大手飲料メーカー「匯源果汁」の買収を拒否したように、中国の消費者から儲けようとする欧米企業に冷たくなってきた、という。また、欧米の製造業は、輸送費の高騰で、外注のコストにより関心を払わざるを得なくなってきた。アーケストーン・コンサルティング社の生産責任者ジョン・フェレイラ氏は、仮に輸送コストが下がることがあっても、この流れは変わらないと見る。昨年末にフェレイラ氏が欧米の製造企業を対象に行った調査によると、90％近くが、一部の業務を中国から引き上げることを考えているという。（翻訳・編集/津野尾）