2009年6月30日、中国の民間企業2社が2億ユーロ（約268億円）以上を提示して世界的なファッションブランド「ピエール・カルダン」の買収を計画していると報じられた件に関し、環球時報は日本のネットユーザーの反応を紹介した。

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記事は、「中国企業による世界的なブランド買収」という報道に対し、日本のネットユーザーの多くは嘲笑していると紹介。ユーザーの声として「有名ブランドも中国人の手にかかったら1年で終わりだ」「一旦Made in Chinaになったら売れなくなる」「世界的なブランドは長い歴史、最高の技術、優秀なスタッフによって支えられている。中国が有名ブランドを買収することは世界の人々を愚弄することを意味する。みんな気をつけろ！」などを挙げている。

また、中には「中国ブランド＋カルダン＝0」や「中国による買収＝信用低下＝売上不振」などと方程式で表現するユーザーも出現。書き込みのほとんどが買収企業の今後の業績に与える影響ではなく、カルダン側のイメージダウンを心配する有様だとしている。記事は最後に、建設的な少数意見として「中国はなぜ数千年の伝統を生かして自らのブランドを立ち上げないのか」を紹介して締めくくっている。（翻訳・編集/HA）