2009年7月14日、香港中国通信社によると、旧ソ連の崩壊と日本経済の大不況を「予言」した大前研一氏が、また重大な予言をしたという。台湾メディアのインタビューに対して大前氏は、2025年には中国大陸の経済規模は現在の5倍になり、2055年には10倍になると発言した。

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大前氏は、台湾の本土政策は他の国家・地区の中国政策と比べて5年以上遅れているとみており、ここで本腰を入れなければ台湾にとって取り返しのつかないことになる、との見解を示した。

170冊の著作がある同氏の韓国・台湾訪問は200回以上に上る。そのためか台湾に対する期待には切実なものがあり、5年前に出版された自身の中国に関する「三部作」の完結編「中華連邦」は、本土市場を重視するよう台湾に提言したという。しかし台湾当局はこれに耳を傾けず、その結果、現在の馬政権は現在、この5年の空白を取り戻すためにさらなる努力を強いられている、と同記事は論じた。

台湾は馬政権になり、通信・金融・サービスの各分野で中台協力が加速したが、大前氏に言わせればまだまだ不十分。台湾はさらに本土と会談を重ねなければならない、と同氏は強調した。中国が強くなりすぎてからは、話し合いたくてももう遅い。

21日には、台北でグローバル経済と両岸関係の展望についての同氏の講演が予定されている。（翻訳・編集/津野尾）