2009年8月、米誌「ザナショナルインタレスト」は中国の軍事力を分析する記事を掲載した。プリンストン大学のアーロン・L・フリードバーグ教授とボストンカレッジのロバート・S・ロス教授が異なる意見を示している。28日、環球時報が伝えた。

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フリードバーグ教授はソ連崩壊前から中国は「全面戦争モデル」から「先進技術を生かした局地戦」モデルへと戦略を転換させていたと指摘する。転換は空軍と海軍の拡充という形で結実した。一時は太平洋で圧倒的なプレゼンスを誇っていた米軍も今や中国の脅威を受けており、少なくとも中国沿海部では自由な偵察行動を行うことが難しくなっている。

米国の相対的な能力低下を目にしたアジア太平洋地域の諸国は、核開発や中国への追随といった新たな戦略を立案する必要に迫られると分析している。

一方、ロス教授は中国はアメリカの安全保障の核心には脅威をもたらすものではなく、同国の軍事力とその影響は過大に評価されたものと分析している。通常艦隊はともかく、米国の遠距離ミサイル能力、潜水艦隊は中国を圧倒している。こうした能力は同盟国との戦略的パートナー関係を強化する決定的な要素だという。

日米同盟は今後もこれまで同様、重要な意味を持つほか、マレーシアやインドネシア、フィリピンなどの諸国は米海軍との協力を強化することになるとの見通しを示している。（翻訳・編集/KT）