2009年9月14日、成長を続ける中国の飲料業界、今後の成長に日本や韓国の事例は参考になるのだろうか？と、環球時報が報じた。業界関係者の多くは「参考にすべし」と見ているが、事はそう単純ではないようだ。

【その他の写真】

中国本土で圧倒的なシェアを誇る台湾の食品メーカー・康師傅(カンシーフー)の社長はかつて、「アメリカの食品飲料業は日本の5年先、日本は台湾の5年先、台湾は中国本土の5年先を行っている」と話したが、では5年後の中国は現在の台湾に、10年後には現在の日本のようになるのだろうか？

日本の飲料市場で近年もっとも売れているのは「コーヒー」と「お茶」。炭酸飲料はシェアが減少を続け、わずか数％。韓国でも炭酸飲料のシェアは数年前まで3分の1を占めていたが、近年は半減し、代わりに「お茶」などの売れ行きが好調となっている。

康師傅は炭酸飲料を発売していないが、その理由は日韓の販売推移を見れば明らか。しかし中国の飲料市場は複雑な状況で、日本や韓国の事例を単純に当てはめることはできないという。販売形態でも、日本はコンビニやスーパーのほかに、自販機が30％ものシェアを占めており、中国とはまったく異なる。

また、中国では好みや収入の面で地域差が激しいため、日本や韓国のようにどこへ行っても同様の商品を同一価格では販売することは難しく、販売ルートなどの面でも日韓とは大きく異なることから、両国を参考にできる点は限られてくるという。（翻訳・編集/岡田）