2009年9月30日、香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポストは「世界の次世代リーダーにエールを、中国の未来は多彩」と題する記事を掲載した。建国60周年を迎えた中国について、各国の研究者がそれぞれの見解を明らかにしている。10月1日付で環球時報が報じた。

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過去30年で中国には見違えるほどの変化が生じたが、建国100周年を迎える40年後の2049年には経済規模が米国の2倍となり、世界経済の中心に君臨するとの予測もある。中国経済研究の第一人者として知られる、カーネギー国際平和財団のアルバート・カイデル氏は、「中国が世界最大の経済体となれば、中国の一挙手一投足が世界市場に影響を及ぼすことになる」と指摘。米国のユニテラリズム（単独行動主義）も妥協を強いられることになるという。

マッキンゼー・グローバル・インスティテュートの裴敏欣（ベイ・ミンシン）氏は、中国では人口の80％が都市部に集中するだろうとし、生活レベルや格差解消においては前進するが、高齢化社会の問題は深刻さを増すと予測。労働力の減少により海外からの直接投資に歯止めがかかる可能性があるとしている。コロンビア大学の黎安友（リー・アンヨウ）教授は、中国が世界最大の経済体になることは確実だが、世界をリードする科学技術を生み出す可能性は低いとし、その“権力”はそれほど大きくなることはないと予測し、軍事面でも同様だとの見方を示す。

また、中国がこれまでの米国に代わって他国に対しその権力を行使する可能性について、南カリフォルニア大学のスタンレー・ローゼン教授は否定的な見方を示す。中国にとって最大の関心は国内の安定だと指摘し、米国のような軍事的なリスクを負うことは考えられないとしている。

しかし一方で、黎教授のように、世界のリーダーという立場が中国に特別な変化をもたらし、また、中国の消費者群の嗜好などによって世界各国の文化が「中国化」に傾く可能性もあると指摘する声もあり、今後の中国の動向が注目される。（翻訳・編集/岡田）