2009年10月6日、アルゼンチンで開催されている国連砂漠化対処条約（UNCCD）の第9回締約国会議（COP9）で、ルック・ニャカジャ事務局長は「各国がこのまま積極的な砂漠化防止対策を採らなければ、2025年までに地球上の約70％の土地が干上がってしまう」と警告した。台湾紙・今日新聞の報道を中国新聞社が伝えた。

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記事によると、人類の過度な開墾などによって多くの土地が砂漠化の危機にさらされている。特に近年の異常気象の影響によって世界各地で干ばつ被害が増え、砂漠化の状況はますます悪化しているという。また、ある気象報告書は「最近の干ばつ被害は世界の41％の土地に影響を与え、砂漠化を促進させている。この影響で1990年以降、環境が悪化した土地の面積は15％から25％にまで急拡大している」としている。

また、世界銀行も「発展途上国が排出する温暖化ガスは世界の排出量の3分の1に過ぎないが、約80％の地域が地球温暖化の被害を受けている。その中でも特に干ばつの被害が最も深刻である」と指摘している。

こうした状況に対し、ニャカジャ事務局長は「世界各国が砂漠化防止対策を採らなければ2025年までに地球上の約70％の土地が干上がる」と警告し、「干ばつ被害によって穀物が確保できなければ世界の安全は確保できない。発展途上国では干ばつ被害に対する対抗策が不可欠である」と強調した。（翻訳・編集/HA）