2009年11月、米国民を対象に実施された世論調査の結果、中国に対する愛憎半ばする複雑な心理が浮き彫りとなった。5日、環球時報が伝えた。

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10月末から11月初頭にかけて18歳以上の米国人1077人を対象としたアンケート調査によると、「どこの国と最も重要な二国間関係を結ぶべきか」との設問に34％が中国と回答、トップとなった。一方で「中国は盟友か、それとも敵か」との設問には56％が敵と回答した。

まさに「愛憎半ばする」心理が浮き彫りとなった。復旦大学米国研究センターの呉心伯（ウー・シンボー）教授は、中国の米国に与える影響力の拡大が認識されるようになっているが、一方で政治制度やイデオロギーの違い、戦略的利益の食い違いなどもあり警戒心が生まれるのも当然だと解説した。（翻訳・編集/KT）