2009年12月30日、米誌ニューズウィーク掲載のコラムは、米中関係の未来は協力しかありえないと説いた。2010年1月1日、環球時報が伝えた。

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現在の世界は典型的な帝国の衰退劇のように思える。金融危機の打撃により欧米が自らの体制への自信を失う一方で、中国の世界的なプレゼンスは増していくばかり。すべてを支配することに慣れた米国人は中国の台頭に不安を感じている。歴史的に見れば、こうした状況で両国が衝突することは避けられないようにも思える。

しかし衝突は必然的なものではない。米国がいかに主導して、米中関係を敵対的なものにしないかに今後はかかっている。衝突は容易に発生する可能性もあるが、一方で両国首脳は協力が両国の共通の利益になると認識してもいる。

もちろん協力はたやすい道ではない。両国間には歴史的な問題が課題として残されている。それでも両国が抱える重要な課題の解決には協力が必要だ。経済的には米国は中国による国債購入を必要としており、中国は米国による中国製品輸入に依存している。たとえ米国が貯蓄を増やし始め、中国が消費を高め始めたとしても、この相互依存的な局面は終わることはないだろう。

気候変動問題は経済以上の喫緊の課題となっている。米中両国が排出する温室効果ガスは世界全体の50％近くに達する。両国が互いに責任をなすりつけあるようなやり方をやめなければ、世界中の国々が被害を被ることとなる。

こうした状況があるだけに、もはや「米中両国は協力できるか」が問題ではなく、「両国はどのようにして相互の緊密な関係を理解できるか」が課題となる。米中は有効な協力方法を探し出す必要があるのだ。（翻訳・編集/KT）