2010年2月1日、米イェール大学とコロンビア大学が隔年で発表する各国の環境状況を総合的に評価したランキング「環境持続可能性指数（ESI）」の最新版によると、中国は08年の105位から121位へ、米国は39位から61位へとそれぞれランクダウンしたことが分かった。米紙ニューヨーク・タイムズの報道を環球時報が伝えた。

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ESIは両大学が環境の健全性、野生動植物の生息地の保護、地球温暖化ガスの排出状況、大気汚染の軽減、ゴミ・廃棄物の削減などを各方面から分析し、環境の総合的な状況をランキングしたもの。最新版の1位には、水力発電、地熱発電などエネルギーのほとんどを再生可能エネルギーでまかなっているアイスランドが選ばれた。

ランキングの上位には環境対策を長期にわたって継続しているスイス・スウェーデン・ノルウェー・フィンランドなど欧州各国が名を連ねた。欧州以外では、熱帯雨林の保護や省エネルギー式交通システムが高く評価されたコスタリカ、コロンビア両国が上位に入った。

ランキングは総合的な評価であるため、一部の分野で高評価を受けたとしても必ずしも上位には選出されないという。例えば米国は、森林保護と飲用水の安全面で高い評価を受けたが、温暖化ガスの排出と大気汚染分野で大きなマイナスの評価を受けたことが響き61位となった。また、中国のランクダウンについて、イェール大学環境法律・政策センターの担当者は「米中両国の評価が良くないのは、両国が工業大国だからで、いずれも環境への関心が十分でない」と話す。

しかし一方で、ランキングに異論を唱える関係者もいる。ある専門家は「評価の対象となったデータはほとんどが07年と08年のもので、最新のものではない。従って、中国政府がこの2年間で取り組んだ環境改善対策やオバマ米大統領の新政策が反映されていない」と主張する。また、「データはほとんどが対象国が国連や世界銀行などに提出したものであり、信憑性が低い」と指摘する専門家もいるという。（翻訳・編集/HA）