2010年3月2日、米ウェブサイト「ナショナル・レビュー・オンライン」は、米シンクタンク・ヘリテージ財団のマッケンジー・イーグレン研究員のコラム「SOS：米国人は米国の軍事力は衰退すると予測」を掲載した。4日、環球時報が伝えた。

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最近実施されたあるアンケート調査によると、米国人は現在、米国の軍事力は世界一だと考えている。しかし、2029年にこの地位を保っているとの回答はわずか29％に過ぎない。イーグレン研究員は、他国が強力に軍事力整備を進めている一方で、米国の軍事投資が縮小していることを米国人が敏感にかぎ取ったと分析している。

軍事投資縮小の実例として同コラムは2つの実例を挙げている。第一に潜水艦。2028年には米軍の潜水艦数は41隻にまで減少する見通し。必要な数を大きく下回る水準だ。一方、中国は新型潜水艦及び魚雷の開発に多額の研究費を投じており、米国と衝突すればその潜水艦隊は米国に大きな打撃を与える能力を持つ。

第二の例は戦闘機。もし現行の計画に従えば、わずか10年余りの間に米空軍の戦闘機数は必要な数より800機も少ない水準にまで落ち込むという。また、今年1月にロシアが第5世代ステルス戦闘機スホーイT-50をお披露目したように、中露両国は新型戦闘機の開発を進めている。さらに気がかりなのは米国の戦闘機生産ラインの縮小。現在、1本にまで削減する計画が進められている。一方、中露の戦闘機、爆撃機生産ラインは合計12本が稼働している。

世界の軍事バランスの変化は米国の安全と世界の安定にとってはいいニュースではないと同コラムは指摘。米議会は軍の近代化と軍事予算の増額に優先的に取り組むべきだと提言している。（翻訳・編集/KT）