2010年3月24日、日本で子育てをしている中国人女性が日本の小学校入学制度についての記事を中国のブログサイトに掲載し、日本と中国の教育制度の違いを紹介した。以下はその要約。

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日本で有名な私立小学校へ通わせると、毎年100万円以上の学費がかかる。そのためほとんどの子どもが公立小学校へ通っているという。「東京でも北海道でも公立小学校の設備にはほとんど差がなく、先生も定期的な転勤によって入れ替わる」と聞いたことがある。この2つの条件が義務教育の公平性を保証しているのだろう。日本は高度成長時代に入る前にこうした教育制度を確立したという。教育は、国家にとっても重要なことだが、両親にとっては最も大事なことだ。

来日当初は日本の教育制度をよく理解しておらず、子どもが幼稚園の年長組に上がってすぐ、私は中国にいた頃と同じように小学校選びについて悩み始めた。幼稚園の先生に「どうやって小学校を選んだら良いか」と相談したところ、先生は笑いながら「幼稚園と違って小学校は学区が指定されているので、学校を選ぶ必要はありません。入学の半年前になったら小学校から通知が来るので慌てなくても大丈夫ですよ」と教えてくれた。

小学校入学の半年前、幼稚園の先生が言っていた通り、無事に入学通知が届いた。入学手続きを済ませると、担当した先生から「入学前に健康診断や半日入学体験など、父兄への連絡事項がたくさんあります。追ってご連絡します」と言われた。連絡事項を運んできてくれたのは、小学6年生の女の子だった。入学まで彼女がずっと連絡役を務めてくれ、改めて日本の制度のすばらしさを知った。

幼稚園の友達も、同じように順調に入学手続きを終え、健康診断や入学体験などの通知を受け取っていた。以前に教えてもらったように、本当に全国一律なのだ。こんなに安心できる制度だとは！

中国のことを考えて、私は複雑な気持ちになった。子どもの戸籍がどこであれ、両親が誰であれ、子供の問題が解決して初めて両親は安心し、社会も安心できる。何年か後に日本を訪れた中国人が、再び日本の安心できる入学制度をうらやましがらないことを切に願っている。（翻訳・編集/HA）