2010年4月7日、新華網によると、5日付の豪紙オーストラリアンは「中国がインターネット文化の牽引役へ」と題した記事を掲載した。中国が米国に代わり、デジタル文化の分野でも大きな影響力を持とうとしているという。

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戦略PR会社フライシュマン・ヒラードの調査によれば、中国人は1週間に平均34時間メディアに接しており、特にインターネットと電子メールの使用が最も多く、56％の時間を占めている。

同社のデイブ・セネーCEOは、中国はインターネットの普及率は他国より低くとも、その市場規模から、ネットの成長や発展に大きく影響すると指摘し、すでに検索、通信、Eコマース、情報公開、モバイルインターネットという5大分野のいずれも中国が首位に立っているとした。

またこれまで牽引役だった英、米、独などが相次いで立ち後れるようになり、3G技術の出現以降、携帯電話の普及が目立つインドが中国と同様にインターネットの成長や発展の方向を決定づける潜在力を持っていると指摘した。（翻訳・編集/岡田）