2010年4月12日、米紙ニューヨーク・タイムズは、インド経済が今後高度成長期を迎え、世界がかつて注目した中国経済の成長ぶりに追随する可能性があると報じた。巨大な人口、安定した民主体制、経済改革のもたらす起業意欲などがこれらを牽引する。中国経済網が伝えた。

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記事によると、インドの貧困地区の代名詞の1つに数えられ、犯罪が多発し、汚職が横行していたビハール州がここ数年大きく変化している。以前は灌漑施設が未整備で、現地の農業は水害に大きく左右され、経済が立ち遅れていた。しかし近年の政治・経済改革を経て、同地区の経済成長率は過去5年間で年平均11％増を達成している。さらに発展目覚ましいのは、インドIT産業の集積地・カルナカタ州で、経済成長率が15％以上という。

Asian Development Research Institute（ADRI/アジア開発研究学会）のシニア研究員は「ビハールでさえ巨大な変化が発生しているのなら、他の地区で変化が起こらないわけがない」と語り、「完備された法体制、政府の良好な管理体制に加えて積極的な経済政策があれば、どんな奇跡さえ起こる」とインド経済の発展の可能性を指摘する。

また、イギリスの経済誌団体・エコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）は、「内需がインド経済の成長を加速し、09〜10年(会計年度)の経済成長率は6．8％、10〜11年は7．7％、11〜12年は8％に達する」とし、今後5年間は平均8％の割合で成長し、「2018年には中国を抜いて世界で最も高い経済成長率を示すだろう」と予測している。（翻訳・編集/HA）