2010年5月4日、日本サッカー協会の犬飼基昭会長は、W杯招致を2022年に一本化する方針を示した。2018年は欧州開催が濃厚なためとみられ、3日にスイス・チューリヒで国際サッカー連盟(FIFA)のブラッター会長と会談した際にも「2022年への一本化は賢明な選択」と言われたという。7日、中国メディア・体壇網は、一見合理的な選択に見えるが、その影には韓国との激しいつばぜり合いが潜んでいると伝えた。以下はその抄訳。

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歴史的な問題から決して良好な関係ではなかった日韓サッカー協会。その争いは2002年日韓W杯でピークに達した。共催が決まった後も名称を「Korea Japan」にするか、「Japan Korea」にするかなど醜い争いを繰り広げた。

しかし、その後は一転、協調路線へと切り替わった。2009年5月にはFIFA理事選挙で、日韓は協調してサルマン・バーレーン協会会長を擁立。アジア・サッカー連盟（AFC）のハマム会長（カタール協会会長兼任）に挑んだが、僅差で敗れた。そして昨年11月、AFC執行委員会会議でのこと、韓国の鄭夢準FIFA副会長は「自分は大きな間違いを犯した」と発言。ハマム会長に背いたことをわび、今後は全力で支持すると約束した。

共闘路線から一転、日本に全責任を負わせる形で韓国は「寝返った」。今回、日本はW杯招致を2022年にしぼったが、アジアのライバル国はカタールと韓国。報復の意図があると見られる。

AFC、さらには東アジアサッカー連盟の足並みが乱れるなか、中国が置かれた立場も微妙なものとなった。混乱する情勢のただ中にあって、国内の「統治」だけではなく「外交」も必要となったからだ。日韓の衝突などアジアサッカー界の混乱は、中国サッカーにとっての難題となった。（翻訳・編集/KT）