2010年8月31日、中国英字紙・チャイナデイリーは、台頭する中国が国際世論の関心を集めるなか、西側メディアによって中国の消極的な姿ばかりが取り上げられていると指摘した。

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記事は、「中国が何をやっても批判される」のは、「根源的には中国の台頭への懐疑心と憂慮からくるものだ」とした上で、日本のある評論家の言葉を引用しながら、「一大国の台頭と、そのスピード、方向性、意識形態と世界のパワーバランスへの影響は、他の国々の懐疑心、警戒心、嫉妬心、あるいは恐怖感を引き起こし、それへの反抗と反作用を生み出すものだ」との見方を示した。それゆえ国際的影響力を日増しに強める中国は、不可解な批判と糾弾を甘んじて受けなければならないとする。

記事はまた、「過去のあらゆる大国も、その台頭時に同じ経験をしている」とし、かつての英国に対し多くのフランス人が「イギリス海峡の脅威」「植民主義の強盗」と呼んだことを指摘した。ソ連もその例証であり、米国はおそらく最も批判にさらされた国で、同盟国からでさえ責めを受けなければならなかった。

記事は、「批判にさらされるのは世界から重視された結果であり、その国の実力を表すものだ」とした上で、世界的影響力をもつ大国は、外部からの批判や糾弾によっておのれの政治的意思と行動様式を変えることはしない、と論じた。（翻訳・編集/津野尾）