2010年11月12日、南方都市報は、このほど経営破たんした米大手映画制作会社メトロ・ゴールドウィン・メイヤー（MGM）を、中国の映画会社・上海電影集団が買収する可能性があると伝えた。

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MGMは3日、米連邦破産法第11条（日本の民事再生法に相当）の適用を申請した。同社は1924年の創業。「007」シリーズでも知られる。ハリウッドを代表する制作会社の破たんは、米国経済の後退を印象づけた。

破産法第11条の適用により、MGMは新会社に再編される予定だが、中国企業が資本参加するとの噂が流れている。中国電影集団、華誼兄弟など中国大手映画会社が相次いで否定するコメントを出すなか、上海電影集団の任仲倫（レン・ジョンルン）総裁だけは、「海外進出のためには、国際市場における買収も中国の映画会社にとっては選択肢の一つだろう」と含みを持たせた。

上海電影集団は海外進出に積極的で、任総裁は米映画館の買収交渉のために先日渡米したばかり。また、2003年にはMGMを訪問しており、興行収入以上に映画音楽などの版権収入で利益を上げている状況から多くを学んだと話している。果たして買収は実現するのか。今後の動きが注目されている。（翻訳・編集/KT）