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12月31日、中国メディアが中国による空母建造の正当性を主張した。写真は中国の空母建造予定地と一部で伝えられる造船所。
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2010年12月31日、国際在線は、複数の外国メディアが中国による空母建造について報道しているが、空母の完成時期や、空母建造が周辺国や世界にどのような影響をもたらすのかについては、推測の域を出ていないと指摘した。
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記事によると、最近の報道では中国による空母建造のタイムテーブルの予測が中心だが、その行間に一種の「懸念」を表している記事が目立つ。国際在線は、外国メディアの関心が「中国の軍事力の脅威」という抽象的な概念ではなく、「中国が空母を建造」というニュースそのものに向かっていると指摘、「これまで外国メディアは『中国による空母建造は軍事的脅威』などという宣伝を繰り返してきたが、市場にそのような報道のニーズはすでになくなり、誰も相手にしなくなったからだ」と主張した。
同記事は、「空母はもう目新しい武器ではない。常任理事国5カ国のうち、空母を所有していないのは中国だけだ。BRICsでは、ブラジル、ロシア、インドはすでに空母を持っており、中国だけがない。アジアでも、タイが空母を持っているが、タイよりも国力が格段上の中国にはない」とし、中国による空母建造の正当性を強調している。(翻訳・編集/津野尾)
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