2011年3月16日、環球時報は、このたびの東日本大震災の、地震と津波による犠牲者が増加しているなか、中国、米国など多くの国が日本への援助を開始していると報じた。

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記事は、世界各国は日本が遭遇した「人類の悲劇」に関心を寄せているが、震災が日本の外交に新たな局面の打開をもたらすとの海外メディアの論評を紹介している。米ネイション誌は、「危機に、日本は友人たちを頼ることができる」と述べた。

AFP通信は、軍事問題などで緊張していた日米関係だったが、米国は震災発生後大量の援助を提供、両国の「友情」を深めたと指摘。領土などをめぐり日本と外交上の対立をかかえる韓国、中国、ロシアなども、被災地への支援を申し出ている。北朝鮮も、日本赤十字に対して慰問の意を表明している。

米外交政策研究所のアジア問題専門家は、日本とその周辺国との関係はすでに変化していると指摘、「日本はもはやあらゆる領域における強国ではなく、援助を必要としている国だ」との見解を示した。同氏は、特に韓国では日本に対する真に同情的な空気が生まれ、両国の外交関係は大きな改善に向かうとみている。

ネイション誌は、日本が直面する危機がどのような結果をもたらすか予想は難しいものの、周辺国の支援が日本との歴史的障害を打破するならば、「悲劇」は有益な何かをもたらす結果となるだろうと指摘している。（翻訳・編集/津野尾）