2011年3月18日、英フィナンシャル・タイムズの中国語版ウェブサイトは、未曽有の大震災から1週間経った東京の様子をレポートした。

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地震、津波、放射能漏れ以外にも、日本人は停電、食料不足やガソリン不足に直面している。首都・東京都民がテレビ画面を通じて見たものは、日本の軍用ヘリコプターが大きな容器で海水を運び、福島第1原発に上空から放水している様子だった。

会社員の和美さんは東京から西日本に避難した。「本当に怖い。1時間ごとに事態が悪化しているような気がする。次は何が起きるのか」と不安顔だ。和美さんも他の多くの人と同様に、四方八方から伝わって来る相矛盾した情報に振り回されていた。落ち着くよう呼び掛けられたと思ったら、東京を離れる人が続出との情報。「ずっとテレビを見ていなければ政府が避難勧告を出したかどうかも分からない」と和美さん。「実態は政府の発表よりもっと深刻だと思う」と話した。

17日、JPモルガン、モルガン・スタンレー、UBS、バークレイズ・キャピタルなど外資系金融機関は平常通り営業していた。フランスの大手、ソシエテ・ジェネラルは本国から「なるべく関東から離れるよう」言われているが、従業員450人のうち90％はいつも通り出勤していると明かした。

東京はまるで別世界のようだ。夜になっても多くの灯りは消えたまま。早々に退勤して帰宅する人の姿が目立つ。都内東部にあるイトーヨーカ堂では、おにぎりの販売が1人1個までに限定されていた。男性が「先週末に来た時は1人でパンを6つも買っている女性がいた」と不愉快そうに話していた。

慶応義塾大学の嘉治教授は「第2次大戦後はきっとこんな感じだったに違いない」と指摘。「目に見える範囲の店はすべて閉まっている。灯りも真っ暗で何だか不気味。物不足とはどんな感じなのかようやく分かった気がする」と述べた。（翻訳・編集/NN）