2011年3月16日、環球時報によると、12日付カナダ紙トロント・スターは、日中両国は領土、経済、軍事、歴史などさまざまな問題を抱えているが、東日本大震災がその緊張関係を解く一助となる可能性があると伝えた。

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中国国防部の梁光烈（リアン・グアンリエ）部長は地震発生後、日本の北沢防衛相に援助を申し出た。中国赤十字会は100万元（約1200万円）を寄付。温家宝首相も菅首相に見舞いの意を表明し、援助を申し出るなど、中国はここ半年の厳しい態度から一転、同情と支持の意思を日本にいち早く伝えた。

政府系メディアの社説は、日本に同情し日本の地震に対する素早く秩序ある対応から何を学べるかと報じた。ある政府系メディアの12日付社説では、08年の四川大地震時の日本の中国に対する援助を挙げ、当時多くの日本人が列を成して募金し、日本の救援チームが生存者を捜索するのを手伝ってくれたと記した上で、日中両国は同じ東方文明の国であり、「恩を知りそれに報いる」ことは両国の人々に脈々と受け継がれていると説いた。

中国は向こう数年のうちに原発を増設する予定であるため、中国の指導者は日本がどのように原発事故に対応するか注目していると記事は指摘している。（翻訳・編集/中原）