2011年5月11日、シンガポール華字紙・聯合早報によると、適切な政策のサポートがあれば、2050年には太陽エネルギーや風力・水力発電などの再生可能エネルギーが世界全体のエネルギー需要の約8割を満たすことが可能であるとする報告書を気候変動に関する政府間パネル（IPCC）が発表した。

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報告書の執筆者の一人であるグリーンピース・インターナショナル再生可能エネルギープロジェクトの責任者・スベン・テスケ氏は、再生可能エネルギーが発展途上国のエネルギー需要を満たすことが可能であることをIPCCの報告書は十分な科学的証拠によって証明しているとし、化石燃料と比べて再生可能エネルギーは電力として普及しやすいとしている。

現在、再生可能エネルギーが世界全体のエネルギー供給に占める割合は約12．9％。バイオマスエネルギーや水力、風力、地熱、太陽、海洋によるエネルギーが主となっており、よりクリーンなエネルギーの利用を増やすことで温室効果ガスの排出を抑制することが可能だと報告書は指摘している。

再生可能エネルギーはコストが高いが、IPCCの報告書は、普及が進むことでコストは下がる傾向にあるものの、普及にはまだ技術的な課題も残されていると指摘している。（翻訳・編集/岡田）