2011年8月11日、東日本大震災の発生後、多くの外国人留学生が学業途中で日本を離れた。震災後5カ月たった現在も、日本を訪れる外国人留学生の数は減少を続けており、一部の日本人学校は来春の開校も危ぶまれている状況にあるという。香港紙・文匯報が伝えた。

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留学生は通常、日本語学校で学んだ後、留学生試験を受けて希望する大学や大学院に入学する。日本語学校への入学者が減少することは、日本の留学市場の縮小を意味する。東京のある日本語学校では、震災後に帰国した生徒のうち再び学校へ戻ってきたのは全体の8割にすぎない。

東京日本語学校の長沼理事長は「来年4月に危機的状況が訪れる」と予想する。65年の歴史を有する同校では、震災後の入学希望者が例年に比べて減少している。東京に449校ある日本語学校のうち大半を占める小規模学校では、生徒数の減少は閉校に直結する。「入学したが、学校がなくなった」という状況に陥らないためには、「長い歴史があり、学校法人で、専属のベテラン教師がいる、東大や早慶などの一流大学へ多くの進学者を輩出している」日本語学校を選ぶよう心掛けるべきだと専門家は指摘。日本語学校も学生に対して日本語を教えるだけでなく、進路指導やアルバイトのあっせん、スピーチコンテスト開催などのサービスを提供することが求められている。（翻訳・編集/本郷）