2011年9月26日、食の安全に対する不安が高まる中国で、日本の有機農業に注目が集まっている。中国新聞網は有機野菜の宅配サービスなどを手掛ける「大地を守る会」の創始者、藤田和芳氏を取材した。

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「大地を守る会」は36年前に「日本の第一次産業を守り育てること」「人々の健康と生命を守ること」「持続可能な社会を創ること」を使命として誕生したソーシャルビジネス（社会的企業）。藤田氏は当時の日本について、「今の中国のように化学肥料や農薬を大量投与する農業が行われ、土地の生命力を奪い、人々の健康にも悪影響を及ぼしていた」と語る。

合い言葉は「農薬の危険性を100万回叫ぶよりも、1本の無農薬の大根を作り、運び、食べることから始めよう」。会の設立以来、誰もが安心・安全でおいしい商品を購入できるよう、宅配事業やEコマース事業などさまざまな事業を展開している。現在の生産者会員は約2500人、宅配サービス利用者数は約9万人。

「中国との協力を通じて我々の理念とモデルをアジアのみならず世界中に広げたい」と語る藤田氏。同会の理念に共感した北京のNGO団体「北京富平学校」とは相互交流を続けている。同団体は茅于軾氏、呉敬[王連］氏、湯敏氏など著名な経済学者が2002年に農村女性の貧困救済を目的に立ち上げた。

藤田氏は23日、富平学校の理事長を務める茅于軾氏と対談。茅氏はその際、「大地を守る会」のように中国の消費者に安全な農産物を提供する活動をさらに活発化させたいと語った。（翻訳・編集/NN）