2011年10月1日、中国新聞網によれば、台湾の人々は自身のブラッシュアップを重視しており、39％が社会人になってからも教育を受けたいと回答。香港の38％、中国本土の18％を上回った。台湾の中央通訊社が伝えた。

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クレジットカード大手・マスターカードが3月15日〜4月27日にインターネットと電話、面接により台湾、中国本土、香港在住の約3000人を対象に調査を実施。「消費者の購買傾向調査・教育」として、それぞれの人々の教育支出に対する態度を明らかにすることが目的とされた。

台湾の人々は自分自身の向上だけでなく、子どもの教育についても高い意識を持っていることが分かった。子どもの教育費に充てるための毎月の貯蓄額が収入全体に占める割合は19％。香港の14％、中国本土の15％を上回り、次世代を担う子どもがスタートラインで負けてしまうことがないようにとの考えがとりわけ強いことが明らかとなった。（翻訳・編集/岡田）