2018年2月1日、中国IT情報サイト・中関村在線に、日本市場に進出したOPPOの戦略について分析する記事が掲載された。

1月31日、日本市場に参入する発表会を開催した中国の大手スマホメーカー・OPPO。日本で発売する最初の機種は、中国国内で大人気となったR11sであることが発表された。記事は、「日本は成熟した先進国で、日本市場の攻略はインドや東南アジア市場とは異なっており、多くの中国メーカーが進出に二の足を踏む理由となっている」と指摘。OPPOの日本市場における戦略について分析した。

記事はまず、OPPO Japanの●宇辰（デン・ユーチェン、●は登におおざと）社長が発表会の際に、「日本市場開拓の鍵は高品質戦略と現地化した運営だ」と語っていたと紹介。現地化という面では、すでに昨年11月に日本法人のOPPO Japan株式会社を設立、2年以内に従業員を700〜800人規模にする計画で、そのうち90％以上の従業員を日本人にする予定だという。このようにして、日本市場と消費者をよく理解し、日本に合った製品やサービスを提供していくとしている。

また、市場調査によると日本の若者もスマホで写真を撮影し、友人と共有することに熱中しており、これが「カメラフォン」を主な武器としてきたOPPOの強みであると記事は指摘。デュアルカメラのR11sには、美顔機能や光の強さによってカメラを切り替える機能が付いており、「日本の若者に今までとは違った体験を提供できる」としている。

記事は最後に、「OPPOは2009年から世界市場に進出しており、中国、東南アジア、南アジア、中東、アフリカ、及び太平洋の30の国や地域の市場で展開していて、世界第4位、アジア1位のスマホブランドである」と指摘。今回の日本市場進出で、「国産スマホの実力が証明され、国際的な大ブランドとの差は縮まっていて追い越す勢いであり、高品質戦略と現地化した運営により、海外でも中国国産の奇跡をおこしてくれるだろう」と結んだ。（翻訳・編集/山中）