2019年2月8日、韓国・中央日報は、巨額を投じた平昌（ピョンチャン）五輪の施設が、その後ほとんど活用できず放置されている実態を報じた。

記事によると、ボブスレー・スケルトン競技が実施されたアルペンシア・スライディングセンターでは平昌五輪閉幕から1年が経った現在、総事業費1141億ウォン（約111億2300万円）をかけた長さ2018メートルのトラックが「コンクリートむき出しの状態」だという。小平奈緒と李相花（イ・サンファ）の激しい競争が繰り広げられたスピードスケート競技場も同様で、使用されない原因として記事は「氷を張るのに5000万ウォン以上かかること」を挙げている。五輪以降一度も公式イベントが行われておらず、冷凍倉庫やテニスコート、アイスダービー場、ドロンスポーツ競技場などさまざまな事後活用案が提示されるも、結論が出ていない状況だという。

最多となる2034億ウォンもの建設費を投じた旌善（チョンソン）アルペン競技場も、「競技場施設存置」と「自然林原状復旧」をめぐり1年近く当事者らがもめている。「韓国文化体育部が五輪施設事後活用案を提出せず、江原道（カンウォンド）も責任を政府に押し付けたまま1年が過ぎた」と記事は伝えている。

これを受け、韓国のネット上では「平昌五輪は準備からめちゃくちゃだったもんね」「そもそも五輪後は原状復旧に決定していたはず」「誰もが予想していたこと」「政治的ショーを見せるために開催したのだから、この結果は当然」などと皮肉混じりのコメントが続出している。

そのため「地域活性化をうたって国際大会を誘致するのはもうやめて。仁川アジア大会も大会後に仁川市の負債が激増したし、平昌五輪も開催費用の利子だけで巨額が飛んでいった」「もう二度と国民の血税を無駄遣いする国際行事を誘致しないで」と願うユーザーも多く見られた。（翻訳・編集/松村）