2018年2月13日、澎湃新聞はこのほど、「漢字文化圏」の国が続々と漢字を廃止してきた中で、日本だけが漢字を残してきた経緯について紹介する記事を掲載した。

中国を中心とし、日本や朝鮮、ベトナムなど東アジアから東南アジアにかけての地域はかつて言語文字として漢字を使用する「漢字文化圏」が形成されていた。しかし、近代以降欧米列強のアジア進出などにより約1世紀の間に「漢字文化圏」は解体状態となった。

記事は、日本では江戸時代から漢字廃止論が存在し、蘭学者の西川如見が提唱していたほか、幕末の1866年には後に日本郵政の父と呼ばれる前島密も「日常および公私の文章より漢字を排除」することを提起していたと紹介。そして明治に入ると文明開化に伴う急速な西洋文化流入の影響を受け、清朝の弱体化の原因として漢字がやり玉に挙がるようになり、漢字の廃止が盛んに叫ばれたとしている。

また、日本において最大の漢字廃止の危機は、「1945年の敗戦によってもたらされた」と説明。「戦後の日本の改革を主導した米国人は、日本語をローマ字化することにより日本人の思想をコントロールしやすくするとともに、日本政府官僚たちのやり取りをより厳しくチェックできると考えた。そしてこの動きには当時の新聞社も付和雷同し、漢字の廃止を呼び掛ける文章さえ掲載した」とした。

そのうえで、「幸いなことに当時の日本政府は漢字が国体護持の最後の砦と考えており、珍しく占領軍の意志に背いた。46年に1850字からなる当用漢字音訓表を発表し、そこから漢字仮名交じり文を法律条項、公文書、メディアにおける使用文体として規定する道を進んだ」と説明している。

そして、81年には「わが国が長く用いてきた漢字仮名交じり文体は、わが国の社会、文化を最も効果的かつ適切に表記する文字であり、今後も充実させる必要がある。漢字の造語能力は高く、語義が明晰（めいせき）である一方、使用量が多すぎれば表現上、理解上の誤解を生じかねない。この特徴をつかんでこそ、わが国の文字表記はより豊富で優美なものになる」と定義され、漢字の地位がついに定まったのだと記事は解説している。（翻訳・編集/川尻）