中国メディアは先月、2017年の北京の大気環境状況について、「優良日」数が過去最多の226日に達し、2013年時点では58日間だった「重汚染」の日数が23日間にまで減少したことを報じた。英紙ガーディアン（電子版）の報道を引用して参考消息網が伝えた。

国際環境保護団体「グリーンピース」で活動するローリー・メリファト氏は、「大気の質が非常に優良な時期において、大気に有利な気象条件が大きな役割を発揮するとはいえ、北京に再び青空が戻ってきたのは、中国政府の努力の賜物と言える」と指摘する。

2017年以降、石炭利用に対する強力な抑制行動の一環として、数千人に上る環境保護監督調査担当者が、首都周辺の工業地域の隅々にまで赴き、粛清活動を展開。深刻な汚染の原因となる車両や工場、建築工事現場が、汚染抑制のための管理対象となった。メリファト氏は、「こうした措置が効果を発揮したことを証明する明らかな証拠がある。それは北京のPM2．5平均濃度がピークだった2012年から2013年に比べ、40％低下したことだ」としている。

全体的に見て、中国は正しい道を歩んでいるといえよう。環境保護に熱心に取り組む某アーティストは、「われわれは政府が努力を重ねて正しい取り組みを行っていることを認めなければならない。また、環境問題を解決するためには相当な時間が必要であることも認識すべきだ」と指摘した。（提供/人民網日本語版・編集/KM）