2018年4月21日、香港英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポストによると、英シェフィールド大学のバーネット学長は「西側諸国は中国の台頭を阻止するにはもう遅い」と指摘した。参考消息網が伝えた。

同氏は、貿易問題をめぐる米国と中国の対立について「中国の行動が招いた結果だと指摘する人がいるが、中国で実際に仕事をしたり、勉強したりした人間の理解を反映するものではない」と説明。「トランプ米大統領のような貿易保護主義者は、西側諸国は自国の企業やインフラを中国人に買収されないよう、強硬姿勢を取るべきだと言うだろう。しかし、中国人が永遠に西側諸国の創造性に頼るばかりだと考えるのは誤っている」と予測した。

さらに、原子力発電や電気自動車開発、環境問題などの分野でも、中国は「世界をリードする立場になろうとしている」と指摘。アフリカ、中東、バルト海沿岸諸国も中国の発展形式に学ぼうとしており、中国から資金を引き入れてインフラ整備を進めているとした。また、中国が高速鉄道や高速道路建設などのインフラ整備でも米国並みの成果を上げていると指摘。「阻止しようとしても時すでに遅しだ」と主張した。（翻訳・編集/大宮）