2012年1月1日、環球網は、ネットユーザーを対象とした調査で、9割が「中国は超大国ではない」と回答したことを伝えた。

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清華大学・当代国際関係研究院の閻学通（イエン・シュエトン）院長は、12月30日付の『環球時報』に発表した論文で、米国主導の一極構造が、米国と中国の二極構造に変化しつつあると主張した。

これを受け、環球網が12月30日、ネット上で「『中国はすでに超大国である』という意見に賛成か」という調査をしたところ、1日8時までに1万3283人の回答が得られ、87.6%が「反対」と回答した。

「あらゆる工業製品を輸入に頼り、洗剤まで米国に独占されている」「政治改革、経済発展、地域情勢など、厳しい問題に直面している」「社会矛盾が深刻化し、生活レベルは欧米に大きく劣る」「南シナ海、南チベット、釣魚島、台湾を回収できずに超大国を称することはできない」といった声や、「うぬぼれは『全世界の標的』になることを意味する。かつて帝王が語った『深く穴を掘り、糧食を蓄え、徐々に王を称す』という戒めは今も有効だ」「発展途上国として、実情に基づいて発展の道を見つけてほしい」などの意見が上がっている。

一方、賛成とした7.8%は、「経済をしっかり管理し、社会の雰囲気を良くすれば、自然も人材も豊富な中国が超大国にならないと考えるほうが難しい」「自信を持つべき」「米国も問題を抱えている。発展の中で解決していけばいい」などと回答した。（翻訳・編集/岡本悠馬）