2018年3月9日、解放日報は「日本が宮古海峡を封鎖しようとしている？最新鋭の対艦ミサイルを沖縄に配備」とする記事を掲載した。

記事は、日本メディアの報道として「中国海軍艦艇による宮古海峡の航行が常態化している状況に対し、日本政府は沖縄本島に対艦ミサイル部隊を配備することに関する議論をすでに始めている。また先日、宮古島に対艦ミサイル部隊の配備を決定した。これは、同海峡を通る中国海軍艦艇を海峡の両側から挟撃しようとするものだ」と伝えている。

また、「日本は現在、沖縄本島に最新鋭の12式地対艦誘導弾の配備を検討している。12式地対艦誘導弾は88式地対艦誘導弾の後継ミサイルであり、全長は5メートル、重さは約700キログラムだ。GPS誘導および地形に合わせた飛行技術が採用されており、山の背後から発射して山肌を迂回し、海面をかすめるほどの低空飛行により目標の艦艇を攻撃可能できるうえ、極めて高い命中精度を持つ。さらに、日本は現在、290キロメートルという宮古海峡の幅を超える300メートルの射程距離を持つ改良型の12式地対艦誘導弾を開発中で、2023年度に完成予定だ」と紹介した。

その上で、「宮古海峡は戦略的な意義を持つシーレーン。日本が同海峡を封鎖しようとする意図には平時、有事いずれにおいても警戒が必要だ」と主張し、「平時は同海峡を通る海軍艦艇に心理的圧力を与えるとともに艦艇の情報収集を進める狙いだ。そして、ひとたび有事となれば、同海峡を通過する者は両側の対艦ミサイル問題を解決しなければならなくなる。12式地対艦誘導弾はトラックに搭載して移動することができ、周辺の防空ミサイルや戦闘機によって守られるため、高い攻撃力を持つのだ」と危機感を示した。

一方で記事は「しかし、大規模な軍事衝突が発生した場合、逃げ場のない島に配備されたミサイルは、空中およびミサイルによる高い突撃能力を持つ相手にとって決して除去が難しい目標ではない」と指摘して文章を結んだ。（翻訳・編集/川尻）