2012年2月14日、米世論調査会社ギャラップは公式サイトで、米中関係に対する世論調査を発表した。15日付で環球時報が伝えた。

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調査によると、米中関係について、13％の人が盟友と答え、63％が友好関係はあるが盟友ではないと答えた。また6％が敵と答えた。同様の調査を250人のオピニオンリーダーにしたところ、盟友が6％、友好関係はあるが盟友ではないが69％、敵が4％だった。

さらに、米中関係の重要性については、71％が非常に重要あるいは重要と答え、オピニオンリーダーでそう答えたのは全体の85％だった。

さらに14日の米紙ワシントン・ポストは、米放送局ABCとの共同調査で、52％の人が中国との関係を消極的にみていると伝えた。

このほか、米ニュース情報誌・タイム（TIME）は、「40年前のニクソン元大統領訪中は、当時冒険だといわれ、さらに一部の権力者は訪中を火星探索と揶揄（やゆ）した。誰も米中関係がここまで発展するとは考えもしなかったのだ」と報道し、13日の米ケーブルテレビ向けニュース専門放送局・CNNは、米中関係を「愛憎入り混じる」と表現。両国の経済は密接に交わっていると報じた。（翻訳・編集/内山）