2018年4月5日、韓国・アジア経済は、韓国科学技術院（KAIST）がターミネーターのような「キラーロボット」開発に乗り出すことを受け、人工知能（AI）やロボット関連の世界的な科学者らが今後の学術研究交流などを中止する旨を明らかにしたと伝えた。

記事によると、AIの専門家で豪州・ニューサウスウェールズ大学教授のトビー・ウォルシュ氏ら50人余りの専門家は4日、KAIST宛ての書簡で交流中止の意思を明らかにした。書簡では「私たちは今日、米国や中国、ロシア、英国など多くの国で自律兵器の試作品が発表されているのを目撃している。私たちは誰も望まない武器競争に仲間入りすることになった」と述べた後、「KAISTの今回の決定は武器競争をあおるだけであり、容認できない」と伝えたという。

さらに「自律型兵器が開発されれば、戦争が以前より速く、大規模になる」とし、「パンドラの箱が開いてしまったら閉じるのは難しい」と警告したそうだ。

KAISTは今年2月、韓国の大手防衛関連電子企業・ハンファシステムと共に「国防人工知能融合研究センター」を新設。これにより両者は産学協同の研究開発でAI技術の国防融合研究を開始したという。同センターでは「AIベースの指揮決心支援システム」「大型無人潜水艇複合航法アルゴリズム」「AIベースのインテリジェント航空機訓練システム」「AIベースのインテリジェント物体追跡及び認識技術」の開発が進められるとのこと。

この報道を受け、韓国のネットユーザーからは「他国で既に開発が始まっているなら、韓国だけ後れを取るわけにはいかない」「開発する必要があると思う」「パンドラの箱はもう随分前に開いてしまっている」「米国だって開発している」など、キラーロボット開発に警鐘を鳴らす専門家らへの反論の声が寄せられている。

一方で「漫画の世界で描かれていたような、AIが暴走して人を殺す光景を韓国で見ることになるのか？」と不安を訴える意見も。

その他「キラーロボットより恐ろしい原爆という存在がすでにあるではないか」と指摘するコメントもあった。（翻訳・編集/三田）