2012年3月11日、環球時報（電子版）によると、海外の国や企業がネットワークを通じた攻撃を受けるたびに中国がやり玉に挙げられており、海外の一部メディアはそうした報道を加速させている。つい先日も中国人スパイがSNS「フェイスブック」でNATO（北大西洋条約機構）の最高司令官になりすましてその人脈などの情報を詐取したと、英国のメディアが伝えている。

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英ガーディアン紙は10日、NATO欧州連合軍最高司令官ジェームス・スタブリデスはフェイスブックを積極的に活用しており、リビア内戦での活動収束もフェイスブック上で公表するほどだったが、「スパイが同じ名前で複数のアカウントを取得していた」と、オブザーバー紙の記事を転載。問題のアカウントはすでに削除されているが、同様の事例は枚挙にいとまがない。

英デイリー・テレグラフ紙は11日、「ジェームス・スタブリデス最高司令官になりすましていたスパイは中国人」だと伝え、サンデー・ディスパッチ紙も「スパイは中国政府の支援を受けている」と英国軍関係者が明かしていると伝えた。

8日には米諮問機関の米中経済安全保障調査委員会が中国の情報戦能力を「米軍にとって真の脅威」と指摘し、米軍需メーカーのノースロップ・グラマンも米中が衝突すれば中国は必ず米国に情報戦を仕掛けてくると指摘しており、ネットワーク上でも各国で「中国脅威論」が高まっている。（翻訳・編集/岡田）