2018年5月3日、環球時報は、朝鮮半島問題における中国の存在が薄れているという論調に対して、中国国内の専門家が「アンチテーゼだ」と反論したことを報じた。

中国の王毅（ワン・イー）外相が2日、中国外相による約11年ぶりの訪朝を実現した。記事は「王外相の訪朝は、朝鮮半島情勢が重要な時期に入るタイミングに合わせたものだ。日米韓などのメディアの心中はどうやら複雑なようで、中国が朝鮮半島の平和体制づくりで力を発揮し始めた、中朝関係が蜜月期に入った、米国へのけん制だといった見方から、中国が半島問題で隅に追いやられるのを恐れているという論調さえ出ている」とした。

そのうえで、遼寧社会科学院の朝鮮半島問題専門家・呂超（ルー・ジャオ）氏が「中国が朝鮮半島問題で隅に追いやられるというのは以前からアンチテーゼだった」としたことを紹介。呂氏は「中朝両国は友好的な隣国であり、党、国、軍それぞれが良好な交流と協力関係を保っている。北朝鮮にとって中国は最も重要な隣国でありパートナーだ。朝鮮半島の平和、安定を促すうえで、中国は重要な安定装置の役割を果たしてきた」と論じている。

記事はまた、英フィナンシャル・タイムズの2日付文章を引用。「中国が北朝鮮の核協議において隅に追いやられているという見方は浅薄だ。3月末に金正恩（キム・ジョンウン）氏が突如訪中したこと、中国の芸術代表団が訪中したこと、そして王外相が訪朝したことが、北朝鮮の核協議というゲームにおいて中国が重要なプレーヤーであることを物語っている」とした。（翻訳・編集/川尻）