研究機関・インターネットデータセンター（IDC）が8日に発表したデータによると、2018年第1四半期には携帯電話メーカー番付の上位5社で市場シェアの85％以上を占めたという。北京晨報が伝えた。

データをみると、1〜5位のメーカーのシェアが前期よりもさらに拡大して、約85．8％を占め、上位企業の優位性がますます顕在化している。華為（ファーウェイ）は市場の牽引役の立場を維持し、出荷量は前年同期比約1．9％増加し、市場シェアは24．2％で他社を大きく引き離した。2位はOPPOで出荷量は約12．6％減少し、3位のvivoも出荷量は約4．0％減少した。IDCによると、「OPPOとvivoはこれまでの急速拡大・大量資金投入のモデルに別れを告げ、安定した歩みで合理的な発展を目指す方向へ回帰した」という。

最も目を引いたのは4位の小米（シャオミ）で、2017年の急成長の後、同期も引き続き成長傾向を保ち、同約41．8％の増加を達成した。IDCは、「最近は小米が近く新規株式公開（IPO）を行うとの情報が広く注目を集めている。小米が上場すれば、スマートフォン市場にさらに影響を与えることになる。一方で海外進出の歩みを加速し、東南アジア市場における優位性をより強固なものにし、より多くの新興市場を追求するようになる。また一方で中国市場により多くの資源を投入し、製品の構造調整、スマートエコ環境の建設、チャンネルモデルの変革などに加速的に力を入れるようになる」との見方を示した。

また、5位のアップルは出荷量はやや増加するにとどまったが、出荷額は同20％以上増加した。これは主に高価格の「iPhoneX」（アイフォーンX）が発売されて、ブランド全体の平均価格を引き上げたことと超高級端末市場におけるアップルの地位を安定させたことが原因だ。

同期の出荷規模をみると、中国スマートフォン市場の低迷が目立ち、前年同期比減少率は16．0％で、前期以来の不振から抜け出せなかった。IDCは、「2018年第2四半期に、中国スマートフォン市場は回復を遂げる。第1四半期の余熱期間を経て、第2四半期は国産ブランドがさらに力を発揮するようになり、トップブランドの間でパイの奪い合いがさらに激化し、それ以外の二番手、三番手のブランドは生存の危機に直面する」と予想する。（提供/人民網日本語版・編集/KS）