2018年5月16日、中国メディア・新浪科技は「日立製作所の洗濯機にまた問題発生、日本家電の復活は困難？」と題する記事を掲載。中国市場監督管理総局による電気・電子製品の抜き取り検査の結果を伝えた。

今回の調査では、IH調理器の不合格率が45％と、対象商品の中でワースト1となった。そのほか、液晶ディスプレイ、スキンケア・ヘアケア用品、圧力鍋、家庭用洗濯機の不合格率がいずれも20％を超えたという。

記事によると、家庭用洗濯機の調査では54のメーカーが対象となり、感電防止部品、入力電力と電流、強度、構造、電源接続と外部コード、すすぎ性能、洗浄度、電磁妨害（EMI）等の項目で不合格が見られた。日系の上海日立は電磁妨害の項目が不合格となったという。洗濯機に関して、電磁妨害の対策が取れていないと、使用中の安定性とパフォーマンスに影響が出る。長期にわたって改善されなければ、洗濯機の寿命の短縮につながるという。

記事は「日立が品質トラブルに陥るのは今回が初めてではない」と指摘。「近年、日立製のエアコン、洗濯機、冷蔵庫、炊飯器、空気清浄器のいずれにも品質上の問題があると明らかになっており、今回の検査もこの一例である」とした。記事では「かつての日本家電メーカーの巨頭が中国市場で急速に落ち込んでいる」と表現されている。

記事は最後に「日本家電メーカーの巨頭が、こんなにも品質問題を引き起こす原因は何だろうか？」と疑問を提起した上で、「家電市場は世界的に競争が激化しており、日立はすでに競争力を失ってしまった。現在、日立は主要業務をエレベーターやその他工業製品にシフトしており、主な収入源としている。日本の本社でも家電業界への関心は非常に低く、家電製品の技術、研究開発、イノベーションへの投資も少なくなっている」と分析した。（翻訳・編集/山口）