初孫が産まれ、31日目の神社詣でを家族と行った。その時に使用した着物は、筆者が60数年前に使ったもので、これは長男誕生の折にも使い、三代続けて神社詣でのために使われた。戦後、物のない時に準備してくれた祖父母に感謝したい。神社とは生まれて初めて詣で、長久を祈る場であり、新家族が誕生したことを公にする儀式の場である。神社とは日本人にとって生活の場である。そしてまた天寿を終えた時は、本願寺など寺で葬儀を行い、戒名によって「仏」となる。日本人にとって寺社とは生活の一部であり、人生の最初と最後に立ち会う機会を与えてくれる節度の宗教施設である。

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神社の起源は、7世紀ごろ磐座（いわくら）や神の住む禁足地（俗に神体山）などでの祭事の際に臨時に建てた神籬（ひもろぎ）などの祭壇で、本来は常設ではなかった。平安時代になると律令制のもと、律令神祇官（りつりょうじんぎかん）制度が江戸時代まで続くことになった。ところが、明治維新直後より近代的な中央集権化に適応する新たな神社体制の整備が始まった。

律令神祇官の家柄である白川家・吉田家をはじめとする近世までの制度が廃止され、政府内に神社行政機関が設置された。また、古代以来の神仏習合（神仏混淆＝しんぶつこんこう）を解消する神仏分離が行われ、明治4年（1871年）には封建的な土地支配制度を廃止する社寺領の上地が実施されたのち、全国の神社が「国家の宗祀」と定められ、神社に関するあらゆることが国家の法制度によって規定されてきた。戦前はいわゆる「国家神道」も「神社」と称した。1945年の終戦後この制度はなくなった。

海外に展開した神社は、日本国内と異なり、明治国家以降に日本人の海外移民に伴い進出、神社本来の個人や家族の宗教的行事というより、「日本国家の宗祀」の意味合いが大きく、それを他国の方々に参拝詣でを強要させた歴史がある。その背景には、神社＝天照大神＝直系天皇＝日本国家の構造があったからだ。これが海外に展開した神社の“悲劇的末路”にもなった。朝鮮半島では戦後すぐに放火され、宮司が社と運命を供にした痛ましい例もある。

日本には現在小さいものまで入れると、10万カ所の神社があるといわれる。戦前、日本帝国主義の勢力拡大に伴い、アジア太平洋地域に1600余社が建立された。その内、中国（当時の中華民国）には551カ所がある。内訳は台湾島内が1897年の開山神社を初めとし204カ所、旧満州（関東州含む）が1905年の安東神社をスタートに295カ所、旧満州以外の中国大陸は1915年青島台東鎮神社をスタートに52カ所が建立された。また、朝鮮半島には955カ所という記録がある（文献によると1000カ所を超えた事例もあり）。

（写真1）は、中国内の神社で撮られた写真であるが、神社本来の姿（日本人家族のための宗教）を垣間見るものである。この中には悲惨なる戦争や他国民を蔑視（べっし）する行為はまったく見られない。祈るのは家族の安寧であり、先祖への継承である。日常の生活に溶け込んだ本来の神社の姿である。中国の百度検索で、日本の神社＝靖国神社と一律に誤表記されているが、大半の神社の祭主は天照大神や神武天皇ほか神話の祭主が多いのに対し、靖国神社は明治維新後の戦役で倒れた「人」が祭主であり、大きく異なる。

（写真2）は1930年ごろの青島神社(1919年創建）109段の石段前の大広場の写真である。桜並木が大鳥居から石段前まで続き、大きな石灯篭（とうろう）があった。石段の上には木造の鳥居があった（その亀腹が現存）。ちょうど春爛漫・桜満開の時期であったが、現在桜の木はない（現在の噴水の位置）。青島は、ドイツが租借した膠州湾租借地の一部だが、第一次世界大戦後日本が轄除した。山東省だけで9カ所の日本神社が確認できる。

■筆者プロフィール：工藤和直

1953年、宮崎市生まれ。韓国で電子技術を教えていたことが認められ、2001年2月、韓国電子産業振興会より電子産業大賞受賞。2004年1月より中国江蘇省蘇州市で蘇州住電装有限公司董事総経理として新会社を立上げ、2008年からは住友電装株式会社執行役員兼務。蘇州日商倶楽部（商工会）会長として、日中友好にも貢献してきた。

■筆者プロフィール：工藤 和直

1953年、宮崎市生まれ。1977年九州大学大学院工学研究科修了。韓国で電子技術を教えていたことが認められ、2001年2月、韓国電子産業振興会より電子産業大賞受賞。2004年1月より中国江蘇省蘇州市で蘇州住電装有限公司董事総経理として新会社を立上げ、2008年からは住友電装株式会社執行役員兼務。2013年には蘇州日商倶楽部（商工会）会長として、蘇州市ある日系2500社、約1万人の邦人と共に、日中友好にも貢献してきた。2015年からは最高顧問として中国関係会社を指導する傍ら、現在も中国関係会社で駐在13年半の経験を生かして活躍中。中国や日本で「チャイナリスク下でのビジネスの進め方」など多方面で講演会を行い、「蘇州たより」「蘇州たより2」などの著作がある。