2018年6月15日、観察者網は、サッカーワールドカップ（W杯）ロシア大会で多くの中国企業がスポンサーとなって試合を支えていると伝えた。

記事は、「イタリアやオランダなどの強豪が予選で敗退し、伝統的なスポンサーが汚職問題でW杯に別れを告げ、今大会の商戦に影を落としたが、そこへ中国が登場し、この国際的な試合の強力な支えとなった」と紹介。2015年のFIFA（国際サッカー連盟）汚職問題を受け、ジョンソン・エンド・ジョンソン、カストロール、コンチネンタルなど、長期にわたりFIFAを支えてきた多くの企業が相次いて撤退したことを指摘した。

また記事は、「調査会社ニールセンが11日に発表した『2018年ワールドカップレポート』によると、15年から18年までにFIFAが得たスポンサー収入は14億5000万ドル（約1595億円）で、11年から14年の16億2000万円（約1782億円）と比べ、1億7000万ドル（約187億円）減少した」と伝えた。

ニールセンは、15年から18年にかけてのスポンサー獲得周期は、過去2回のW杯に比べて「厳しい販売周期」だったとしている。しかし記事は、「中国を含む新たなスポンサーの一群が、FIFAがこの難関を乗り越える助けになった」と伝えた。

さらに記事は、「8年前の南アフリカ大会の時は、中国は英利の1社しかスポンサーになっていなかった。14年のブラジル大会でも英利だけだったが、今回18年のロシア大会では、万達、蒙牛、海信（ハイセンス）、vivo、雅迪（ヤディア）、帝牌、指点芸境がスポンサーとして名を連ねた」と紹介した。

また、「市場研究会社のZenithが7日に発表したデータによると、今大会で中国企業が支払う広告料は8億3500億ドル（約918億円）で、米国の4億ドル（約440億円）や、開催国ロシアの6400万ドル（約70億円）よりずっと多い」と指摘した。

そして、「7社の中国企業スポンサーのうち、万達グループがFIFAの公式パートナーの1社となり、蒙牛、海信、vivoが公式スポンサー、雅迪、帝牌、指点芸境が地域サポーターとなった」と紹介。「米国企業はパートナーにコカ・コーラとVISA、スポンサーにマクドナルドとバドワイザーの計4社だけである」と指摘し、「パートナーとスポンサーの数では、中国は米国と肩を並べた」と伝えた。（翻訳・編集/山中）