2018年6月19日、中国メディアの参考消息網は、「英語教育の遅れている日本で、人々は中国のオンラインプログラムで英会話を学んでいる」とする記事を掲載した。

記事は13日付のジャパンタイムズ（電子版）が、中国の教育テクノロジー企業「iTutorGroup」の日本市場進出について伝えたことを紹介した。

記事によると、iTutorGroupは、2004年に中国でオンライン英会話サービスを立ち上げ、アジア圏を中心にオンライン英会話ブランド「vipabc」を展開。16年8月に日本でもサービスを開始した。世界最大のオンライン教育グループの一つであり、評価総額は10億ドル（約1100億円）を超えている。

iTutorGroupには現在、2万人以上の教師が登録しており、ビデオなどを使ってオンラインでインタラクティブなレッスンを提供している。英語以外にも、世界中の学生が、数学や中国語、コンピュータプログラミングなどのコースを受講している。

日本に上陸したvipabcは、サイバーエージェントやSBIホールディングスなどから出資を受けており、日本は中国以外で最大の市場に成長しているという。

iTutorGroupのエリック・ヤンCEOは「20年の東京オリンピックに向けてより多くの観光客が日本に集まる。日本ではオンライン英語教育に対する強い需要がある」とし、東京の次に大きい市場は北海道だと指摘する。観光業は北海道経済の柱の一つであるため、英語を学びたいと思う人が多い。だが観光業関係者に英語を教える教師の数が不足しているという。

記事は「多くの日本人は学校で6年以上も英語を勉強しているが、日本の英語教育はまだアジアの周辺国に比べて遅れている」とし、「16年のTOEICの日本人の平均スコアは中国や韓国よりも低かった」と指摘。「日本人の多くが教科書の第1章から順番に直線的に英語を学んでいる。オンライン学習なら、個々のユーザーに合わせて簡単にカスタマイズ可能だ」とするエリック・ヤンCEOの話を伝えている。（翻訳・編集/柳川）