2012年6月4日、米誌アトランティック（電子版）は世界各国と中国の共生関係について分析した。6日付で環時報が伝えた。

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中国の資源戦略が世界各地で大きな反響を巻き起こしている。19世紀の植民地政策に見られた海外領土の侵略とは違い、中国は豊富な資金を使って資源を持つ国と特定の関係を結び、長期の資金援助と引き換えに資源を調達している。双方が相互に依存し、共同で生存を図っているのである。こうした共生関係は別に珍しいことではない。いわゆる「チャイメリカ」もその例の1つである。中国は大量の資金を米国へ提供し、米国の消費者市場へ参入している。

中国との共生関係からの離脱は、その国が経済的損失を自ら進んで受け入れることを意味する。だが、離脱は徒労に終わり、すべての国がいずれ中国に対し債務を負うことになるだろう。しかし、もしある国が、中国が必要な資源を独占していたとするならば、中国はこの国のコントロールを受けることになるかもしれない。だが、資源が一国のみにしか存在しないことは一般にはほとんどない。一方で、現在の中国の資金の豊富さと提供範囲の広さは、世界で唯一無二のものである。

これは、その他の国がすべてこの依存関係へ吸収されることに抵抗を示していないと言っているわけではない。多くの資源保有国はいずれも、主権の確保と必要な投資の受け入れの間のバランスを求めている。例えば、ブラジルでは中国製品に対する強烈なボイコット意識が芽生え始めている。中国が資源を求め続け、そのパートナーが豊かになるにつれて、こうした抵抗はより普遍的なものになっていくだろう。（翻訳・編集/HA）