2012年6月14日、環球時報はこのほど、コネがなければ幼稚園に子どもを入園させることが年々難しくなっている中、幼児教育の重要さを指摘する声が高まっていると伝えた。

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幼稚園への入園に際し、支払うのは授業料だけではなく、1万元（約12万円）を超える多額の賛助金も支払わなければならず、昨今の若い夫婦には大きな負担になっている。経済的に苦しいことから夫婦とも働くには子どもを幼稚園に預ける他ないが、なかなか入園させることができない上、幼稚園での幼児教育の質にも問題があり、社会性が身に付かないまま成長し、人付き合いなどで問題を抱える若い世代が増えている。

社会に出た80年代生まれの若者の多くがそうした問題に苦しんでおり、メディアでも「落ち着かない」「何を考えているのかよくわからない」「利にさとい」「不満をため込みやすい」などと取り上げられている。中国に進出した日本企業の経営者の間でも中国の若い従業員が問題視されることが多く、「若い従業員は学習能力が高く、理解力もあるが、礼儀や信頼感に欠け、上司や顧客にどう対応して良いかわからず、利害に敏感な傾向が強い」とされている。

中国で行われている幼児教育は単に知識や技術を伝える基礎教育と大差ないのが現状だが、戦後日本の経済発展と社会の安定に教育が貢献したこと、特にほぼすべての子どもが保育園や幼稚園に通い幼児教育を受けているのが大きく影響したことを鑑み、同世代との付き合い方、年長者に対する接し方とマナー、問題を自己解決することを子どもに教える必要があるとし、「幼児教育が中国の将来を左右することになる」と記事は指摘している。（翻訳・編集/岡田）