2018年7月16日、中国紙・環球時報（電子版）は、日本の週刊ダイヤモンドがこのほど、「日本人は中国の見方が小学生レベル」とする記事を掲載したことを紹介した。

週刊ダイヤモンドは「日本人は中国の見方が小学生レベル、在日新華僑の忠告」と題した記事で、「日本にいる中国人、在日中国人の数は右肩上がりだ」とし、「現在の在留数は71万人（2017年6月時点。台湾を除く）から近く在日中国人100万人時代を迎えると見られ、今後、会社や学校、地域社会で、中国人が『隣人』となるケースが増えるはずだ」と指摘した。

その上で、「変わったのは数だけではなく、中国人の中身も日本人が抱くイメージとはかけ離れつつある」とし、日本で最も成功した「新華僑」と言われる医薬品開発業務受託機関（CRO）の国内最大手、EPSホールディングスの厳浩会長のインタビューを掲載した。

それによると、厳会長は「トウ小平の開放政策を境に、1980年代に『新華僑』の来日が増えた」「90年代になると今度は高校を出ていない人たちが卒業証書を偽造するなどして不法入国するようになり、一気に母集団が大きくなった。これが犯罪の増加や華僑に対する悪いイメージを植え付ける原因になった」と指摘。「現在の在日中国人は幅広い層から構成されていて、中身も変化している。日本人は異文化の見方が『小学生レベル』。こうした変化を認識し、旧態依然とした価値観から早く卒業した方がいいと思う」と主張した。

この記事について、中国のネットユーザーからは「過去にとどまったままの意識は最終的に、未来によって破り捨てられる」との声が上がっていた。

また、「どこに行っても、その地の法律を順守し、中国人のイメージを損なうことをしてはいけない」「中国人の素養は向上を待たなければならない。自分たちの行動で他人の尊敬を獲得しなければならない」などの反応も寄せられていた。

一方で「中国の生活水準は日本を追い抜いて久しい」「日本は自然災害が多い」「なぜ日本に憧れを抱くのか？」などと、「日本へ行って暮らす」ことが理解できないと主張する声もあった。（翻訳・編集/柳川）