韓国・金大中政権が日本の大衆文化解禁に踏み切ったのは1998年だった。朝鮮日報は14日ごろまでに、日本文化解禁20周年を特集する記事を相次いで掲載。K-POP、衣食、コスメなどを例に、「玄海灘を渡ったのは日本の大衆文化よりも韓国の大衆文化コンテンツの方だった」と強調した。

記事は、「（当初は）倭色（日本）文化は韓国の文化市場を急速にむしばむだろうとの懸念が強かった。しかし、20年が過ぎた今、東京の防弾少年団（BTS）コンサート会場前に『攘夷』というスローガンが出るほど劇的な逆転現象が起こっている」と指摘。日本で第3次韓流ブームが起きていると伝えた。

コンテンツの逆転は「音楽市場で最も際立っている」と説明。「韓国音楽の対日輸出額は、最新の統計情報である2016年に2億7729万ドル（約312億8400万円）で、日本音楽の輸入額291万ドル（約3億2800万円）の約100倍に達する」と誇示した。

「ゲーム分野も（韓国からの対日輸出の方が）大きく上回った」と紹介。「輸出額は6億ドル（約676億9200万円）で、輸入額5160万ドル（約58億2200万円）の10倍以上だ。『風の王国』＝ネクソン＝から『PLAYERUNKNOWN’S BATTLEGROUNDS』（プレイヤーアンノウンズ・バトルグラウンズ）＝PUBG Corporation＝まで韓国のオンラインゲームが日本のネットカフェを掌握した」と報じた。

日本の若者の街・原宿も「10～20代の韓流ファンの『インスタ映えスポット』として注目されている」と紹介。「看板にハングルが書かれているカフェをはじめ、韓国のコスメ・ブランド「ETUDE HOUSE」（エチュードハウス）、「STYLENANDA」（スタイルナンダ）、「innisfree」（イニスフリー）の原宿店、キャラクターグッズ店「LINE FRIENDS STORE」（ライン・フレンズ・ストア）の原宿店などで撮った写真を多数投稿する」と紹介した。

さらに「第3次韓流ブームは韓国のスタイルを『オシャレだからまねしたい』と受け入れるところまで進んでいる」と主張。「ローティーン向けファッション誌『nicola』（ニコラ）は今年11月号と12月号の表紙で『韓国スタイル』を打ち出した。付録は『韓国の人気ブランド化粧品』。韓国コスメの日本輸出額は2017年に2億2600万ドル（約255億円）で、前年より23％増えた」と論じた。

朝鮮日報は今後について、「BTSのTシャツ問題の渦中でも、第3次韓流ブームは消えることがなさそう」と強気の見方を示した。韓国コンテンツ振興院の黄仙恵・日本ビジネスセンター長は「日本の10代にとって、韓国は『ヨン様』ではなく『パステルピンク』のイメージ。子どものころに韓国文化が好きだったという記憶は一生、影響を与える」との見方を示し、駐日韓国文化院の黄星雲院長も「韓国は年800万人も日本を訪れる重要な顧客なので、政治的な確執に関係なく、文化交流は引き続き発展していくと思われる」と予測したという。（編集/日向）