日本の次期戦闘機をめぐり、米国のステルス戦闘機F-22に日本が改良を加えて次世代ステルス戦闘機として運用する計画が浮上していることについて、韓国メディアも大きな関心を寄せている。

日本経済新聞は23日付の記事で、米ロッキード・マーチン社が、同社のF-22を主体とする新型戦闘機の開発・製造において、日本の分担比率を50％以上とする案を提示したと伝えた。これについて韓国・中央日報は24日、「米国が北朝鮮との非核化交渉を理由に米韓合同演習を全面中止する中、日米同盟は強化される動きが相次いでいる」と報じた。

記事はF-22を、「2006年の模擬空中戦で、1機の損失も出さずにF-15、F-16、FA-18戦闘機144機を撃墜するという記録を打ち立てた最強の戦闘機だ」とし、「北朝鮮首脳部が最も恐れている兵器」と紹介している。これまで米国政府は、F-22の技術移転はもちろん完成品の販売まで禁止しており、韓国をはじめとする同盟国にF-22を販売したことはなかった。今回はそれを日本に解禁したことになり、韓国軍の消息筋は、「（韓国）空軍の一部ではF-22の導入を希望していたが、米国の法律で2018年まで海外販売が禁止されている上、高い価格などもあって考えも及ばなかった事案だ」と語った。

米国のこのような対日アプローチについて、「韓国への先端技術移転に消極的であったことと対照的だ」との指摘も出ているという。韓国がF-35を導入する際、米国は当初、韓国が開発を進めるステルス戦闘機KFXのために25の分野の技術を移転するとしていた。だが結局米国は、位相配列（AESA）レーダーシステム、赤外線捜索追尾システム（IRST）、電子光学標的追跡装備（EOTGP）、電子戦・ジャマー統合技術の、4つの核心技術の移転を拒否した。

記事は、「ロッキード・マーチンの提案が実現した場合、日本は米国の最新戦闘機の技術を共有することになり、日米同盟は一段階アップグレードされる見込みだ」とし、「米国の莫大な対日貿易赤字を改善すると同時に、日本の防衛産業が拡大するという効果もある。このような『一石三鳥』の効果をもたらすという点で、今回の提案は積極的に検討される可能性が大きい」と予想している。

韓国のネット上では、「もし米国がわが国に最新の軍事技術を提供したら、親北朝鮮政権を通じて北朝鮮、ひいては中国やロシアにまでそれが渡ってしまうかもしれないのだから当然のことだ」「韓国に技術提供したら数日後には金正恩（キム・ジョンウン）の机の上に置いてあるからね（笑）」など、親北朝鮮政策を続ける文在寅（ムン・ジェイン）政権を非難したり揶揄（やゆ）したりする声が多く聞かれた。

中には「文在寅政権のせいで軍事力まで落ちてしまう」「日本は第二次世界大戦の時から航空機技術に秀でていたが、韓国はいまだによちよち歩きだ」と、自国の軍事力や技術を案ずる声も見られた。（翻訳・編集/右田）