2018年8月28日、環球時報は、日本ではかつてサマータイムが採用された時期があったが、国民から多くの不満が出ていたと伝えた。

記事は、日本が2019年と20年にサマータイムを導入して五輪期間中の猛暑に対応することを検討していると紹介。しかしこの案は日本国内で大きな論争となっており、約60年前に採用した際の混乱がまだ日本人に強く印象として残っていると伝えた。

日本が最初にサマータイムを導入したのは1948年だ。記事は「これは当時の日本の実質的最高権力機構であるGHQの功労だ」と指摘。「GHQの指導の下、48年5月2日から9月11日までが最初のサマータイムとなった」と紹介した。

記事は「1年目のサマータイムについて日本政府は、1週間で2万トンの石炭節約など効果を宣伝したが、国民からは多くの不満の声が出ており、主婦からは家事の時間が長くなったとの声が出ていた」と記事は指摘。

さらに、「翌年のサマータイムは4月2日から開始したところ、当時は本来時間差のあった公務員とサラリーマンの通勤時間が、遅刻する公務員とサマータイムで早く出勤したサラリーマンとの通勤時間が重なってしまい、鉄道が大混乱になったほか、4月の北海道はまだ雪が深く季節感が全くなかった。もともと日本人は早寝早起きの習慣であるため、サマータイム導入は日本人の習慣に合わなかったこともあり、多くの問題が噴出して国民からの不満の声が大きくなった」と伝えた。

その上で、「51年の読売新聞の調査によると、インタビューに応じた人の75％がサマータイムに反対だと回答した」と紹介。「この年に4年目となるサマータイムが実施されたが、同年、日本は米国とサンフランシスコ平和条約を締結し、これとほぼ同時に日本政府はサマータイム終了を発表。翌年4月11日に政府はサマータイムを正式に廃止した」と伝えた。

記事は、「サマータイムの実施と廃止が日本の国家的地位の変化と関係があったため、多くの人がサマータイム廃止を日本の主権回復の象徴の一つと考えたのかもしれない」と論じている。（翻訳・編集/山中）