2018年9月14日、新浪軍事は、日本の国産戦闘機開発における問題点を論じる記事を掲載した。

記事は、日本は戦前から多種類の戦闘機を製造し、戦後も苦難の中からF1、F2戦闘機やPX-L対潜哨戒機を開発してきたと紹介した上で、「だが、全体的に見れば、日本の航空工業は米国の制約を受けている。日本が戦闘機を独自に研究開発する際は常に外部要因の妨害を受け、一方で、日本の技術水準も低下し続けている」と指摘した。

そして、「日本は現在300機弱の戦闘機を保有しているが、大部分は旧型のF4、F15、F16、および大量のP8C対潜哨戒機である。2017年にF35の配備を始めたが、これが旧型機にすべて取って代わることは難しく、旧型機は寿命が近づいている。一方で、中国空軍の頻繁な活動が、ただでさえ短い日本の戦闘機の寿命を縮めている。現有戦闘機の交代が焦眉の急となっている」と論じた。

さらに記事は、こうした状況を背景に、先ごろ米ロッキード・マーティン社から日本にF22を提供する提案があったことを紹介し、これが実現すれば、日本の航空工業の実力向上に大きく寄与すると伝えた。しかし、「米国がこの提案をしたタイミングは面白い。かつてF22の生産が始まるや、日本はすぐに導入を要望したが、米議会は科学技術保護を理由に売却を拒否した。F22を購入できなかった日本は『心神』プロジェクトを立ち上げざるを得ず、数十億ドルを浪費したあげく、結局F35を購入した。今また米国は、F22をおとりにしている。目的は日本の航空工業の制圧にほかならない」と分析した。

記事は次に、「これに対して、中国は外国をさほど参考にせずとも、依然、第5世代戦闘機を開発している。日本の航空工業の劣っている点は一体どこにあるのだろうか」と疑問を投げかけた。

記事は、「実は現在においても、日本は米国の第3世代戦闘機の技術を完全には把握していない。第5世代については言うまでもない」と指摘した上で、日本の戦闘機開発の経緯を紹介した。まず、「1974年に三菱重工業がT2練習機を開発したが、日本はこれを戦闘機に改良しようと終始計画していた。当時、F86セイバーの退役が近づいていたため、防衛庁はこれを機にT2を日本初の独自開発戦闘機F1に改良し、その技術一式は日本がほぼ把握した。しかし、F1はF4と同世代の米国第2世代戦闘機に属するため、すぐに米国から第3世代戦闘機の提案があった」と述べた。

さらに、「防衛庁は82年に次世代戦闘機の入札を行った。日本は自国の航空工業を生き残らせることに自信を持っていたようで、戦闘機導入の方法として国産、現有機の改良、輸入の3点を打ち出した。防衛庁は最初の入札で、三菱重工業のJF210戦闘機が落札できるようもくろみ、米国のF16とF18は性能が要求に適さないとして拒絶した。航空工業を再興しようとする日本の野心を見て取った米国は、入札の問題点を口実に日本に経済・政治両面で圧力をかけた」と論じた。

そして、「結局86年に、防衛庁は圧力に押され、F16を改良して日本の第3世代戦闘機とすることを決定した。しかし、日本は当初F16に類似する戦闘機の開発能力を持っていたものの、F16の度重なる改造により、その原型の設計が分からず、改良は至難の業となった。こうして、日本の当初の技術は時代遅れとなり、先進的な第3世代戦闘機を設計することは、現在も極めて困難なのである」と分析した。

記事は最後に、「F35の設計技術はさらに複雑である。ステルス用材料の技術、塗装技術、高推力エンジンなど、いずれも日本での独自製造は難しい。F2において、日本の戦闘機独自開発技術はすでに遅れをとっており、国産計画は米国につぶされてしまった。日本の航空工業のランキングは8位。ドイツ、フランス、イスラエルでさえ第4世代戦闘機の開発計画はない。日本の計画は身の程知らずに思える」と伝えた。（翻訳・編集/林）