2018年10月24日、香港01は「中国人は、実は日本を嫌いではない？」とする記事を掲載した。

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記事は、日本の「言論NPO」が今年9月に日本と中国それぞれの複数都市で実施した日中両国の好感度に関するアンケートの結果を紹介。中国市民が日本に対して「好印象」と回答した割合が、2005年以降で最高となる42．2％に達したと伝えた。

そして、12年に日本が尖閣諸島を国有化して急落した対日好感度が約5年で急回復した主な背景として「日本のソフトパワーによる中国の新しい世代への影響」「中国における海外旅行の開放」の2点を挙げている。

その上で、この調査で20代、30代の41．6％が「若いころに最もよく触れたのが日本のポップカルチャーだった」と回答したことを指摘。「ドラマやアニメなどを通じて日本の流行文化に触れて日本に対する興味が自然と高まる中、海外旅行のチャンスを得た中国人の多くが日本に行こうとしている。日本の都市がいかに現代的か、日本人がいかに礼儀正しいか、日本の風景がいかに美しいかをリアルに体験できるようになった」と解説した。

また、日本を訪れたことがあると回答した人の割合は18．6％にとどまっているが、実は5年前の9倍以上の数字であると紹介。「この5年間で対日好感度が大きく高まったことは、日本を訪れる中国人が増えたことと直接的な関係がある」とした。

記事は一方で、日中両国間にはなおも問題が多く存在しており、「日本は侵略の歴史に対して本当に反省していない」「日本が釣魚島（日本名：尖閣諸島）の国有化で紛争を引き起こした」「米国と一緒に中国を各方面で包囲しようとしてる」などといった理由を挙げて日本を拒む中国の市民もいると伝えている。（翻訳・編集/川尻）