2018年11月13日、環球時報は、サプライチェーンの問題から米国が貿易戦争の中で中国を打ち負かすことが難しい製品を紹介する、米メディアの報道を伝えた。

記事は、米ブルームバーグの12日付報道を引用。最初にリチウム電池を挙げ「現在、世界のリチウム電池生産約17万5000メガワットのうち、中国が11万3000メガワット以上を生産している。そして向こう3年は中国の生産量が激増する見込みだ。しかも、中国はリチウム電池生産に用いる大部分の原材料市場を掌握している。かたや、米国が現在必要としている充電池は国外生産に著しく依存しているのだ」とした。

二つ目は、太陽光発電用インバーターだ。「太陽光産業はトランプ米大統領による関税付加で最も大きな打撃を受ける分野の一つだ。米国の太陽光産業団体関係者によれば、米国で用いられる太陽光発電用インバーターの大多数は中国からやってきているという」と伝えている。

三つ目は、薬物に代わる鎮痛治療機器である。「オムロンが米国で販売する経皮電気神経刺激機器は、中毒性のある鎮痛薬に代わる鎮痛方法として流行しつつあるが、これらの機器は25年にわたり中国で生産されてきた。今から生産拠点を米国に移すのは時間と手間が掛かり過ぎて非現実的な選択だ」と解説した。

そして四つ目は、バスタブだ。「中国のあるバスタブメーカーは、米国向けに製品を輸出しているわけではないが、貿易戦争の影響を受けている。米国産のコントロールパネルとアクリル製の外殻に対し、中国が10％の報復関税を掛けたからだ。この会社の関係者は、米国製ではない代替品の使用を顧客に提案していることを明かした」としている。（翻訳・編集/川尻）